財団概要
財団設立の目的
男性高齢者の主要疾患である前立腺肥大症、前立腺がんへの対応は社会の高齢化が進んだ先進諸国共通の課題であり、益々重要な課題となっております。
わが国における前立腺がんは、治療を受けた患者の5年相対生存率は極めて良好であります。しかしながら前立腺がんによる死亡者数は依然として増加傾向にあります。欧米諸国では、前立腺がんは罹患数で第1位、死亡者数で第2位と、大きな社会問題となっていましたが、1980年代後半からPSA検診が普及したことで死亡率は近年激減しています。
早期に発見し、適切に治療するという方策（第二次予防）である、がん検診の普及ならびに関連する研究の促進が強く要望されます。
前立腺肥大症は泌尿器疾患のなかで最も多い疾患のひとつですが、膀胱機能を含めての排尿機構の変化が複雑に関連した疾患であるため、本疾患の発症および経過や治療に関する長期予後の研究は多くありません。前立腺肥大症の本態解明を追究する基礎研究と患者さんの利益につながる臨床研究が必要とされています。
人生100年の時代を迎え、前立腺がん、前立腺肥大症についての抜本的対策を確立し、もって、中・高年男性の健康を守ることは直ちに着手されなければならない大事業です。各方面のご賛同のもとにこの国民的大事業の推進母体として本財団は設立されました。
ご挨拶
2026年6月より公益財団法人前立腺研究財団の代表理事を拝命いたしました。
どうぞよろしくお願い申し上げます。
前立腺研究財団は､1986年4月に財団法人として設立され､さらに2012年4月には公益財団法人の認可を受けました｡本財団は､｢前立腺に関する研究に対して助成を行うほか､前立腺肥大症･がんについての知識の普及と啓発を図り､もって国民の健康と福祉の向上に寄与する」ことを目的に事業を展開しています。
わが国においては高齢化社会などの影響を受けて､前立腺の疾病､悪性の前立腺がんと良性の前立腺肥大症に悩まれている患者さんが増え続けています。
前立腺がんは､わが国においては本格的な高齢化社会の到来と前立腺腫傷マーカー(PSA)の普及などの影響を受けて､早期がんを中心に確患数は増加し続けています｡男性においては2017年に前立腺がんが胃がん､肺がんを抜いて最も多いがんになりました｡
また、2026年に発表された国立がん研究センターの年次予測統計では､基幹施設で治療を受けた前立腺がん患者の5年相対生存率は99.1%と極めて良好であります。一方､前立腺がんによる死亡者数は2024年では13,670人と発表されています。
現時点で最も効果的な前立腺がん対策は､がん検診による早期発見を普及させ､適切な治療を行うことに尽きると考えます｡同時に､前立腺がんの罹患数､累積患者数､死亡者数が増加し続ける本邦では､基礎的研究と臨床的研究の両面から積極的な対がん事業の推進が求められ､財団としてこれらの課題にさらに取り組んでまいります。
前立腺肥大症は､男性泌尿器科疾患のなかで最も患者数の多い疾患であります｡厚生労働省の2020年患者数調査によると､年間108万人に上り、2014年の調査から倍増しています。
前立腺肥大症は加齢とともに肥大化する腺腫による下部尿路閉塞に､膀胱機能の変化が関与して下部尿路症状を生じる病態であり､本疾患の発生機序の更なる解明ならびに効率的な治療体系の確立が望まれています｡治療に関しては､機械的な閉塞には新しい低侵襲治慮が急速に発展し､また機能的な閉塞には種々の画期的な治療薬が市場化され､前立腺肥大患者にとって大きな福音になっています｡今後は高齢男性の生活の質の向上ならびに対費用効果を含めた治療成績の向上を見据えた啓発事業の展開に努めます。
泌尿器科の医師ならびに医療産業界の尽力により､前立腺疾患に対する認識は大きく向上しています。超高齢社会を迎えたわが国では､男性高齢者の生命と生活の質に関わる前立腺がんや前立腺肥大症に対する社会的な啓発事業を含めた抜本的対策の確立は国を挙げての急務であると考えます。公益財団法人前立腺研究財団は､その最先端に立ってこの任務を果たし､国民の健康増進と福祉の向上に寄与するために､役員一同､事業推進に取り組む努力をしてまいります｡
今後とも､当財団の活動に対し､一層のご理解とご協力を賜りますようお願い申し上げます。
2026年6月
公益財団法人前立腺研究財団
代表理事 大家 基嗣
法人概要
| 法人名 |
公益財団法人前立腺研究財団 |
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公益財団法人認可 |
2012年4月1日 |
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所在地 |
〒105-0021 東京都港区東新橋2-9-3 ラ ピアッツォーラ601号 |
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電話 |
03-6435-9777 |
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FAX |
03-6435-9778 |
沿革
| 1986年 4月1日 |
財団法人認可（厚生省：現厚生労働省） |
| 1986年4月21日 |
特定公益増進法人認可 |
| 2012年 4月1日 |
公益財団法人認可 |
| 2020年12月5日 |
東京都新宿区から港区に移転 |
役員・監事・評議員
2026年6月23日現在
役 員
監 事
評議員
顧 問
情報公開
定款
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